「信じられない」おにぎりで200円…異常な“物価高”に物議「もう何も値上がりしないで」「板チョコでも200円くらいする」
「信じられない」おにぎりで200円…異常な“物価高”に物議「もう何も値上がりしないで」「板チョコでも200円くらいする」- 2026.2.18
長引く円安や原材料費の高騰を受け、日本の家計は継続的な対応を迫られています。生活必需品の値上げが相次ぐ中、消費者の生活実感にはどのような変化が生じているのでしょうか。
そこで、10代から70代の300名を対象に「物価高騰の影響」に関するアンケートを実施。中には、「もう何も値上がりしないで」「節約をするのにも限界」「生活がどんどん厳しくなるばかり」と言った悲痛な叫びも見られました。
本記事では、現代の日本を生きる人々が直面している物価高のリアルな実態をお伝えします。
1年前と比較して、85%以上が「生活の苦しさ」を実感
出典元:TRILL「1年前と比べて、生活の苦しさはどう変わりましたか?」という問いに対し、「かなり苦しくなった(29.0%)」「やや苦しくなった(56.3%)」を合わせると、全体の85.3%もの人々が生活への悪影響を実感していることがわかりました。
「賃上げ」という言葉がメディアを賑わせている一方で、「余裕が出た」と回答したのはわずか0.7%。多くの一般層にはその波が届いていない冷徹な現実が示されています。
最も家計を圧迫しているのは「食料品」
出典元:TRILL特に値上がりを痛感するジャンルとして、85.7%が「食料品」を挙げました。光熱費(3.7%)や日用品(3.0%)を大きく引き離し、毎日の食卓に直結するコストが最大のストレス要因となっています。
具体的に「値上がりしたな」と感じるものとして、多くの回答に共通していたのが以下のキーワードです。
- 「お米」の異常な高騰:「主食の米が高すぎる」という声が圧倒的。
- 「もやし」「卵」の価格上昇:かつて“家計の味方”だった安価な食材までもが値上がりし、逃げ場がなくなっています。
- コンビニ離れ: 手軽な存在が「贅沢品」へと変化しています。
食欲旺盛な思春期の子どもがいるため、米や卵など必ず買い置きたい食品については、非課税にしてもらいたい。(53歳・女性)
財布の味方のはずのもやしが最近買えない。(38歳・女性) コンビニでおにぎりが200円するのが当たり前になっているのが信じられない(27歳・女性)また、単なる値上げ以上に、消費者が冷静に、そして厳しく見つめているのが「ステルス値上げ」です。「中身が減っていて驚く」といった声が挙げられました。
一見値上がりしていない物が、中身を見てみると以前より減っていたり、小さくなっていたりして、実質の値上がりということがあります。(44歳・女性)逆境を生き抜く、生活者の「知恵」
そして、多くの声に共通していたのは、「物価上昇は受け入れざるを得ないとしても、それに見合う賃上げが全くない」という声。
すでに節約の工夫は限界に達しており、将来のための蓄えができないことへの焦燥感が、アンケート全体から伝わってきます。
物価だけずっと徐々に高騰していく世の中で、なかなかお給料が上がる事がなく生活が苦しい。将来がとても不安です。(30歳・男性) 何でもとにかく値上がりしている。バレンタインがあったから自分にチョコ買おうとしたら板チョコでも200円くらいしてて普通に倒れるところだった。米なんて主食なのにすごい高くてパスタとかそっち系に頼ってしまいます。(20歳・女性) 物価高だけでも苦労しているのに、ここにきて急な出費が続いて家計を圧迫している。早く物価が落ち着いて欲しい。(59歳・女性)しかし、回答の中には「ポイントを貯めるようにしている」「節約のために自炊してる」など、この逆境を賢く乗り越えようとする前向きな知恵も数多く見られました。
我が家は子供が2人いるので一緒に外食に行くと5,6千円は軽くいってしまう。なので節約のために自炊してる(46歳・女性) 日用品のストックを減らし、なるべく買い物はまとめてポイントを貯めるようにしている(50歳・女性)暮らしの質を問い直す
今回の調査では、多くの人が「節約はもう限界」と感じている厳しい現状が浮き彫りになりました。
物価高を個人の力で止めることはできません。
しかし、この苦境を「本当に大切なものにお金を使う価値観を磨くチャンス」と捉え、賢く手を取り合うことで、より良い経済循環へ繋げていく姿勢が求められています。
調査方法:インターネットサービスによる任意回答(自由回答式)調査実施日:2026年2月16日調査対象:全国10代〜70代有効回答数:300名※記事内の情報は執筆時点の内容です。※本記事は自社で募集したアンケートの回答結果をもとにAIが本文を作成しておりますが、社内確認の後公開を行っています。※本記事は、自社で募集したアンケートの回答者300名の意見を集計した結果に基づき制作しています。社会全体の意見を代表、あるいは断定するものではないことを、あらかじめご了承ください。