日本が南鳥島沖で挑む、世界初の深海レアアース「連続揚泥」採掘試験の全貌：経済安全保障の最前線は、水深6,000メートルの海底へ

投稿日時：2026年1月13日16:01

2026年1月、太平洋の孤島、南鳥島の遥か沖合で、世界の資源採掘史を塗り替える可能性を秘めた巨大なプロジェクトが動き出した。日本の海洋掘削科学研究船「ちきゅう」が、水深約6,000mという未踏の深海から、ハイテク産業の「ビタミン」とも呼ばれるレアアース（希土類）を豊富に含む泥を連続的に引き上げるという、世界初の実証試験に着手したのである。

このミッションの目的は、水深約6,000メートルの深海に眠る「レアアース泥」を、船上まで連続的に引き上げるという、世界初の技術実証試験である。これは単なる科学実験の枠を超え、中国による重要鉱物供給網（サプライチェーン）の支配に対抗し、日本の経済安全保障を確立するための国家プロジェクト、「戦略的イノベーション創造プログラム（SIP）」の核心をなす動きだ。

紺碧の深淵への挑戦：オペレーションの全貌

2026年1月11日、静岡県の清水港から一隻の巨大な船舶が出航した。海洋研究開発機構（JAMSTEC）が運用する地球深部探査船「ちきゅう」である。その目的地は、東京から南東へ約1,900km離れた絶海の孤島、南鳥島の排他的経済水域（EEZ）だ。

今回のミッションは、2026年1月11日から2月14日までの約1ヶ月間にわたり、水深6,000mの海底に眠る「レアアース泥」を、船上へ連続的に揚泥（ようでい）する技術を実証することにある。

深海採掘の試みはこれまで世界各地で行われてきたが、今回のプロジェクトが画期的である理由は、その深度と連続性にある。

水深6,000mという深さは、富士山の標高の約1.6倍に相当する。これほどの深海では、水圧は約600気圧にも達し、指先に軽自動車を乗せるような凄まじい圧力がかかる。従来の石油・天然ガス掘削技術の多くは、これほどの深度での固形物（泥）の連続回収を想定していない。今回の試験では、海底の泥を1日あたり最大350トンという規模で引き上げることが目標とされている。これは、実験室レベルのサンプリングではなく、将来の商業採掘を見据えた産業レベルの量である点が極めて重要だ。

この極限環境下での採掘を可能にするのが、内閣府の戦略的イノベーション創造プログラム（SIP）の下で開発された、独自の「閉鎖型循環方式」システムである。

一般的に、石油掘削などで用いられる「泥水循環方式」を応用しつつ、深海環境への適応を図っている。そのプロセスは以下の通りだ。

1. 解泥と採泥: 海底に設置された採鉱機が、高濃度のレアアースを含む泥をかき混ぜてほぐす。
2. 揚泥: 特殊なパイプ（ライザー管）を通じて、ほぐされた泥を船上へと吸い上げる。
3. 閉鎖系での制御: 従来の開放的な採掘とは異なり、システム内を閉鎖的に循環させることで、採掘時に発生する濁りや有害物質が周囲の海水へ漏洩・拡散するのを防ぐ。

これは、いわば深海に差し込んだ「巨大なストロー」で、中身だけを慎重に吸い上げるような技術であり、環境負荷を最小限に抑えつつ資源を回収するための日本独自のイノベーションである。

南鳥島の奇跡：なぜこの海域なのか

南鳥島周辺の海底が注目されるのには、明確な科学的根拠がある。この海域には、世界でも類を見ないほど高濃度のレアアースを含む泥が堆積していることが、過去の調査で判明しているからだ。

JAMSTECや東京大学等の研究グループの推計によれば、南鳥島周辺の海底には、日本の国内消費量の数百年分、あるいはそれ以上とも言われる膨大な量のレアアースが眠っているとされる。特に重要なのは、その「質」だ。

レアアースは17種類の元素の総称だが、その中でもハイブリッド車（HV）や電気自動車（EV）の駆動モーター用磁石に不可欠な「ジスプロシウム」や「テルビウム」といった重レアアースが豊富に含まれている点が、この鉱床の戦略的価値を飛躍的に高めている。

陸上鉱山では、これらの重レアアースを採掘する際に放射性物質（トリウムやウラン）が副産物として出ることが多く、環境対策コストが莫大になる。しかし、南鳥島のレアアース泥は放射性物質の含有量が極めて低く、製錬プロセスが比較的容易であるという地質学的・化学的なメリットも併せ持っている。

中国の支配と日本の焦燥

この科学的偉業の背景には、切迫した国際情勢がある。レアアース市場における中国の圧倒的な支配力と、それによる供給リスクの顕在化だ。

中国は現在、世界のレアアース生産の約70%、そして精製能力に至っては90%以上を掌握しているとされる。日本政府の推計によれば、日本も依然としてレアアース輸入の約60%を中国に依存しており、特に特定の重レアアースに関しては、ほぼ100%を中国に頼っているのが現状だ。

この依存リスクは、過去の教訓として日本の記憶に深く刻まれている。2010年、尖閣諸島周辺での漁船衝突事件を発端に、中国は事実上のレアアース対日輸出禁止措置をとった。これにより日本の産業界はパニックに陥り、供給網の脆弱性が露呈した。

そして今、歴史は繰り返されようとしている。2026年1月、中国政府は軍事転用可能な「デュアルユース」品目の輸出規制を強化した。これには一部の重要鉱物も含まれると解釈されており、さらに広範なレアアース輸出規制の可能性も報じられている。Reutersによれば、日本の政府関係者や産業界は、中国の輸出管理強化に対して強い警戒感を抱いており、今回の実証試験はまさに「待ったなし」の状況下での決行と言える。

こうした状況の根本的な解決策は、日本国内でレアアースを生産できるようになることに外ならない。オーストラリアのLynas社との提携など、供給源の多角化は進められてきたが、国外である以上、地政学的なリスクはゼロにはならない。

自国のEEZ、すなわち主権が及ぶ範囲内に、コントロール可能な資源供給源を持つこと。これこそが、他国の政策変更に左右されない強靭なサプライチェーン、すなわち「経済安全保障」の核心なのである。

見えざるリスクと2027年への道

だが世界初の挑戦には、当然ながら技術的・経済的な壁が立ちはだかる。

深海採掘は、陸上採掘に比べて莫大なコストがかかる。400億円以上が2018年以降このプロジェクトに投じられているが、商業ベースに乗せるためには、採掘コストを劇的に下げるか、あるいはレアアースの国際価格が高止まりする必要がある。SIPのプログラムディレクターである石井正一氏は、「最終的には、泥からレアアースを抽出し、その経済的実現可能性を評価するプロセス全体を実証する」と述べている。技術的に「できる」ことと、ビジネスとして「成り立つ」ことの間には、まだ距離があるのが現実だ。

深海は、地球上で最も理解が進んでいない生態系の一つである。環境保護団体や海洋科学者の一部は、深海採掘が脆弱な深海生態系に不可逆的なダメージを与える可能性を懸念している。この点に対し、今回の試験では環境モニタリングが極めて重要な要素として組み込まれている。海底設置型観測装置「江戸っ子1号」や、環境DNA（eDNA）自動採取装置、ハイドロフォン（水中マイク）などを駆使し、採掘作業が環境に与える影響をリアルタイムで監視する体制が敷かれている。

今回の試験は、あくまで第一歩だ。現在進行中の試験が成功すれば、政府は2027年2月に本格的な実証採掘試験を予定している。さらに、南鳥島に専用の処理施設を建設し、揚収した泥から不要な海水を脱水し、体積を減らしてから本土へ輸送する計画も描かれている。

これが実現すれば、採掘（南鳥島沖）→ 一次処理（南鳥島）→ 精製・分離（日本本土）という、完全国内完結型のサプライチェーンが完成することになる。

深海の泥が握る日本の未来

「ちきゅう」が南鳥島沖で引き上げる泥は、単なる鉱物資源ではない。それは、資源を持たざる国であった日本が、科学技術の力によって「資源大国」へと変貌する可能性を示す希望の泥である。

南鳥島沖の6,000mの深海で行われているこの孤独な作業は、EVやスマートフォンといった現代社会の利便性を守るだけでなく、激動する国際情勢の中で日本が戦略的自律性を確保できるかどうかの試金石となる。成功すれば、それは世界の資源地図を書き換える歴史的な転換点となるだろう。我々は今、その瞬間の目撃者となっているのだ。

Sources

• 国立研究開発法人海洋研究開発機構：南鳥島EEZ海域でのレアアース泥採鉱システム接続試験の実施について
• Reuters: Japan sets sail on rare earth hunt as China tightens supplies

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Y Kobayashi

XenoSpectrum管理人。中学生の時にWindows95を使っていたくらいの年齢。大学では物理を専攻していたこともあり、物理・宇宙関係の話題が得意だが、テクノロジー関係の話題も大好き。最近は半導体関連に特に興味あり、色々と情報を集めている。2児の父であり、健康や教育の話題も最近は収集中。

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